365日稼働!データセンターの再エネ化

データセンターは、データ効率の改善において著しい進歩を日々遂げてますが、電力使用量は国内の総電力使用量の1%を超えており、再エネの導入による電力使用量の削減が求められています。

365日稼働!データセンターの再エネ化

データセンターは、データ効率の改善において著しい進歩を日々遂げてますが、電力使用量は国内の総電力使用量の1%を超えており、再エネの導入による電力使用量の削減が求められています。

1施設当たりのエネルギー消費量1位はデータセンター「97,629GJ(ギガジュール)」

データセンター

国内でデータセンターを所有する事業者が、施設で消費する電力の一部を再エネへ切り替える計画を相次いで発表しています。この背景には企業活動で利用する電力を全て再エネで賄うことを目指す企業連合「RE100」に参加し、再エネ由来の電力使用を2050年までに100%にする目標を掲げていることも要因の一つとして考えられます。

1施設当たりのエネルギー消費量のランキング

順位 施設名 エネルギー消費量(GJ)
1 データセンター 97,629
2 シティホテル 84,713
3 病院 21,063
4 大規模小売店・量販店 17,535
5 コールセンター 11,197

データセンターはサーバーなどのICT機器の正常な運用のため24時間365日温度・湿度を一定に保つ必要があることから、電力を含めた膨大なエネルギーが必要となります。電力使用量は国内の総電力使用量の1%を超えており、データセンターを運営する企業は脱炭素社会の実現に寄与するため再エネ電力の利用を求められています。

自己託送による再エネ電力の調達

国内において企業が再エネ電力を調達する手段はいくつか存在しますが、企業が所有する建物や土地には限りがあり、事業活動に必要となる電力を賄うだけの設備を敷地内に設置することは難しい状況です。当社では太陽光発電設備を設置する場所を確保する事が難しい企業向けに自己託送による再エネ電力の調達をご提案しております。

自己託送なら設置場所を確保できない企業も
再エネ電力をご利用可能

データセンターに再エネ電力を調達したいが、太陽光発電設備の設置が難しい塩害地域や設置スペースがない場合でも、送配電事業者の送配電設備を利用することで遠隔地の太陽光発電設備で発電した電気を自社施設または自社グループの施設へ送電し、再エネ電力の利用が可能になります。

自己託送による電力供給メリット

①CO2排出量削減

自己託送により企業全体またはグループ企業全体の二酸化炭素排出量の削減が期待できます。これにより、SDGsやRE100イニシアチブといった環境経営にもつなげられます。

②再エネ賦課金0円

自己託送は通常の電力契約と異なり、自己託送で送電される電力量には再生可能エネルギー発電促進賦課金がかかりません。

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